「近所のサークルKがいつの間にかファミマになっていた」という体験をした人は多いはずです。全国約5,000店規模にのぼるサークルK・サンクスのファミリーマートへの店舗転換作業は、2016年9月の経営統合直後から驚異的なスピードで進められました。
当初、本部が掲げた計画では転換完了までに約3年を見込んでいましたが、現場の統合作業は前倒しで進行しました。ピーク時には月間数百店舗ペースで内外装の改装工事が行われ、POSレジシステムの入れ替えやファミマ仕様の什器搬入が全国各地で昼夜を問わず実施されたのです。
そして統合からわずか2年2ヶ月後の2018年11月30日、愛知県内の最後の店舗が営業を終了し、サークルKとサンクスの看板は日本の街角から完全に姿を消しました。計画を大幅に繰り上げるスピード決着でした。
一方で、すべてのサークルKサンクスがファミマへ生まれ変わったわけではありません。転換の裏では、相当数の店舗が閉店を選択しました。サークルK店舗の閉店理由として大きかったのは、同一エリア内におけるファミリーマート既存店との商圏重複（カニバリゼーション）です。同じ交差点の向かい側や数十メートル圏内に両店舗が存在していた場合、より立地条件の良い店舗へ集約され、もう一方はスクラップ（閉店）されることになりました。また、フランチャイズオーナーの高齢化や、最新の店舗運営基準に合わせた契約更新の見送りなども閉店の一因となりました。
