最も深刻な打撃を受けているのが、日本サッカーの屋台骨であるサッカーのジュニア年代（第4種：小学生、第3種：中学生）です。少子化という構造的問題だけでは説明がつかない、現場特有の「3つの要因」が浮き彫りになっています。
① クラブチーム化に伴う「親の負担」と「費用の高騰」
かつて地域のスポーツ少年団が担っていた受け皿が減少し、民間の街クラブへの移行が進みました。その結果、月謝（1〜2万円超）、遠征費、ユニフォーム代、さらには毎週末の遠征送迎や当番といった「保護者の負担」が跳ね上がりました。共働き世帯が多数派となった現代において、この過度な負担が家庭の参入障壁となり、子どもを預けにくい構造を作っています。
② 中学校部活動の地域移行とサッカー部の崩壊危機
学校現場における部活動サッカー部の人数減少は危機的レベルに達しています。国が進める部活動の地域移行が進む中、指導者不足や受け皿となる地域団体の整備遅れが直撃。中体連加盟のサッカー部員数はこの10年で3割以上激減し、11人のメンバーを揃えられずに合同チームを組む学校や、廃部に追い込まれるケースが地方を中心に相次いでいます。
③ 早期の「選別文化」によるバーンアウト（燃え尽き症候群）
小学校低学年からセレクションや過度な競争が行われ、「楽しむスポーツ」から「結果を求めるスポーツ」へと早期にシフトしすぎる傾向があります。プレッシャーに疲弊した子どもたちが小学校高学年や中学校進学のタイミングで他競技やeスポーツ、デジタルエンターテインメントへと流出する事態が常態化しています。
