各国のデータを横並びで比較する際には、統計手法の差異に対する深い理解が欠かせない。国際労働機関（ILO）が提示するガイドラインにおいても、自営業者や家族従業者、短時間労働者をどのように集計に含めるかによって見え方は大きく異なる。労働経済学の視点からも、労働時間の総量だけでなく、単位時間あたりの付加価値創造力、すなわち労働生産性との相関関係を多角的に分析することの重要性が指摘されている。
国内外の経済情報を詳細に追う日本経済新聞などのメディアも、単一の平均値が隠してしまう「労働の二極化」を繰り返し報じてきた。正社員層における過密労働と、非正規雇用層における就労時間の短縮が混在することで、国全体の平均値が見かけ上低下する現象だ。表面上のランキング比較をうのみにせず、統計データ分析の裏側にある雇用形態の比率や労働慣行の実態を見極める姿勢が、真の労働環境理解には不可欠となる。
