可塑剤を語る上で避けて通れないのが、毒性と健康リスクに関する議論です。1990年代後半から2000年代にかけて、「プラスチック製品から溶け出す化学物質が環境ホルモン（内分泌攪乱化学物質）として人体や生態系を破壊する」という報道が過熱し、社会的なパニックを引き起こしました。
当時問題視された中心物質が、フタル酸エステル類（特にDEHPやDBPなど）でした。懸念された主な理由は、動物実験において生殖毒性（精子数の減少や生殖器官の形成異常）や、胎児の発生に影響を及ぼす催奇形性が確認された点にあります。フタル酸エステルの一部が体内のホルモン受容体と結びつき、女性ホルモン（エストロゲン）様の作用や抗アンドロゲン作用を示すことが科学的に立証されたためです。
しかし、ここで冷静に切り分けるべきなのは「ハザード（物質本来の毒性強度）」と「リスク（実際に人が摂取・暴露する量による危険性）」の違いです。可塑剤工業会や国内外の食品安全機関が公表しているリスク評価書によれば、大人が通常の生活の中でPVC製品に触れたり、室内に滞在したりする程度で体内に取り込まれる可塑剤の量は、健康被害をもたらす無毒性量（NOAEL）と比べて極めて微量です。
問題は、身体が小さく発達段階にある乳幼児への影響でした。乳児はおもちゃを口に入れて長時間舐める習性があります。口内粘膜や唾液を通じて可塑剤が溶け出し、長期間にわたって許容量を超えて摂取されるリスクを未然に防ぐため、国際的に厳しい防護規制が敷かれることになったのです。
現在流通している一般消費財において、触れただけで直ちに健康障害を引き起こすような急性毒性は存在しません。発がん性分類においても、DEHPは国際がん研究機関（IARC）により「グループ2B（ヒトに対して発がん性がある可能性がある）」に位置づけられていますが、これは過剰な直接投与実験に基づく評価であり、適切な管理下で使用される製品から日常的に吸入・経皮吸収されるレベルとは明確に区別して理解する必要があります。
