実行犯たちが目をつけたのは、近年厳格化された電子チケットの転売防止システムだった。公式の一次販売が即日完売となった直後、X（旧Twitter）やInstagram、ThreadsといったSNS上には「急用で行けなくなりました」「同行者がキャンセルになったため定価でお譲りします」といった投稿が一斉に溢れかえる。
一見すると親切な一般参加者による譲渡の申し出に見えるが、これが巧妙な罠だ。犯行グループは、過去の実績があるように見せかけた「サクラ」の評価アカウントを複数運用。DM（ダイレクトメッセージ）へ誘い出し、PayPayやLINE Payでの先払いや、足がつきにくい個人間送金アプリを指定して購入者を安心させる。代金を振り込んだ瞬間、相手のアカウントは消去され、連絡手段が完全に断たれるケースが後を絶たない。
