中止の決定打となったのは、年々膨れ上がる安全管理費と人手不足のダブルパンチだ。2026年代半ば以降、全国の大型イベントにおける雑踏警備の基準が大幅に厳格化。特に海沿いという特殊なロケーションを持つ三国港周辺では、陸上だけでなく海上保安庁や民間警備会社による水上警戒の増強が不可欠となっていた。
「数年前と比べて警備費用は倍近くに跳ね上がった。自治体の補助金や協賛金だけでは到底賄いきれない」。大会実行委員会の幹部はそう吐露する。さらに、火薬材料の輸入価格高騰に加え、日本屈指の技術を誇る花火師たちの高齢化と人手不足が深刻化。安全に大玉を打ち上げ、水中投げ込みを遂行できる熟練の職人を確保することが限界に達していたという。
