郊外型の複合書店やレンタルショップが次々とリニューアルを進める中、最もドラスティックに行われているのが「全年齢対象化」である。少子高齢化が進む日本において、店舗が生き残るためにはファミリー層やシニア層の取り込みが不可欠だ。その結果、子供連れの親が嫌悪感を抱きやすい区画は真っ先に排除の対象となった。
かつては店内の奥にひっそりと佇んでいた境界線は取り払われ、明るい照明の児童書コーナーやカフェスペースへと姿を変えている。経営側にとっても、スペースあたりの収益性（坪単価）を考慮した際、回転率が悪く在庫リスクの高い成人向けパッケージ商品を置き続けるメリットはもはや薄い。クリーンで健全な空間作りこそが、令和後半の店舗生き残り戦略のスタンダードなのだ。
