コーポレートガバナンス(企業統治)の厳格化に伴い、インサイダー情報やM&A、人件費削減といった企業最高機密の取り扱いには極めて慎重な対応が要求される。ここで重要になるのが、トップと直結する「情報防壁」としての側面だ。
社内のあらゆる部門から情報が集まる社長室は、一歩間違えれば情報漏洩や社内政治の温床となりかねない。秘書には、最高度の守秘義務はもちろんのこと、社内の噂話や無用なプレッシャーから社長をガードするフィルタリング能力が期待される。
「社長の機嫌や発言ひとつで、株価や社員の士気が大きく動く。だからこそ、社長が本音を漏らせる数少ない『安全地帯』であり続けると同時に、外部に対しては強固な金庫でなければならない」。大手金融グループのベテラン秘書は、その責任の重さをこう表現する。