日本の家族形態が劇的に塗り替えられた決定的な契機は、1950年代半ばから1970年代にかけての「高度経済成長期」です。
戦前の日本は、家督相続を前提とした「家制度」のもと、農村部を中心に3世代同居の拡大家族が主流でした。しかし、戦後の産業構造が第一次産業（農業・林業）から第二次・第三次産業（製造業・サービス業）へと急転換したことで状況は一変します。地方の農村部から都市部の工場やオフィスへ、「金の卵」と呼ばれた若年層の労働力が集団就職などで大量に流入しました。
都市部へ移り住んだ若者たちは職場の近くに居を構え、結婚して子どもをもうけ、郊外の団地や建売住宅で新たな暮らしを始めました。このライフスタイルが「サラリーマンの夫、専業主婦の妻、子ども2人」という昭和の標準世帯モデルを作り上げたのです。プライバシーを重視する欧米的な個人主義の浸透や、家電製品の普及によって家事負担が軽減されたことも、親世代と同居しない暮らしを力強く後押ししました。
