震災直後の極限状態においては、通信インフラの壊滅や情報の錯綜により、数々の誤情報やデマがネット空間を飛び交いました。これらは現代のデジタル社会においても教訓とすべき重大な事象です。
当時、Twitter（現X）やネット掲示板では、東北出身の俳優やミュージシャン、声優などの安否が確認できない状況が数日続いただけで、「〇〇が津波で流されて死亡した」「遺体安置所で確認された」といった根拠のない怪情報が急速に拡散しました。通信制限により当事者が即座に安否を発信できなかった空白の時間が、悪意のない憶測や不安を増幅させ、デマの温床となったのです。
また、プライバシー保護と報道倫理の狭間で生じたギャップも誤解を招く要因となりました。著名人の中には、親族の被災や不幸を公表することで過剰な取材合戦が過熱し、現地の被災した親族や避難所に迷惑がかかることを避けるため、何年も経ってから事実を明かしたケースが多々あります。「すぐに公表しなかった＝被害がなかった」わけではなく、当事者たちが抱えた精神的負担への配慮が必要であったことが浮き彫りになっています。
