だが、事故物件公示サイトをチェックすれば100%安心というわけではない。マップに掲載されていない「隠れた物件」が存在する現実がある。不動産業界には、過去の事件や事故を闇に葬ろうとする不透明な慣習が依然として一部に残されているからだ。
物件の価値を著しく下げる心理的瑕疵は、目に見える破損や欠陥とは異なり、借主や買主の心理的な抵抗感を基準に判断される。孤独死や自殺、事件などが発生した場合、本来であれば告知義務が生じる。しかし、入居者を短期間だけ挟む「洗面所や共用部での事故」「一時的な短期入居によるリセット」など、告知を回避するためのテクニックが横行しているケースも報告されている。地図上にマークがないからといって、手放しで安全だと判断するのは時期尚早だ。
