激しい批判を受けつつも、JESEAと村井氏の研究体制は2026年に向けて技術的なアップデートを進めてきた。従来の電子基準点データのみに依存する手法から脱却を図り、宇宙航空研究開発機構（JAXA）の陸域観測技術衛星「だいち2号」などが取得する合成開口レーダー（InSAR）データや、AI（人工知能）による深層学習解析を本格的に導入している。
衛星データを用いることで、電子基準点のない山間部や沿岸部のミリ単位の地表隆起・沈降を面として捉えることが可能となり、予測の解像度向上を試みている。
2026年現在の観測において、同機構が注視を続けている主要エリアには以下が挙げられる。
- 南関東・伊豆諸島周辺：プレート境界の歪み蓄積と局所的な異常隆起が継続して観測される最重点監視地域。
- 南海トラフ想定震源域（四国・紀伊半島沖）：長期的な地殻変動トレンドと微小な水平変動の乱れが報告されているエリア。
- 東北・北海道太平洋側（千島海溝沿い）：過去の大地震の余効変動に加え、局所的な歪み集中が確認される地域。
技術の刷新によって予測の精度がどこまで向上しているかについては、今後も継続的な客観検証が必要とされている。
