結論から言えば、純粋な「総支払額」の少なさだけを比較するなら、利息が発生しない一括払いに軍配が上がる。しかし、2026年現在の金融環境下では「総支払額が安い＝正解」とは言い切れない複雑な事情が存在する。固定金利と変動金利の動向が激しく変化するなか、額面上の金利だけで選択すると後から予想外の出費を強いられるケースが相次いでいる。
多くの購入者が陥る落とし穴が、金利に含まれる各種手数料や保証料の存在だ。たとえば表面上の金利が低く見えても、事務手数料や繰上返済手数料が上乗せされることで、実質年率が跳ね上がるケースは珍しくない。多くの生活者から相談を受けるファイナンシャルプランナーは「現金一括なら余計な金利負担はゼロだが、家計の緊急資金まで切り崩してしまえば、病気や災害といった緊急時の借り入れで逆に高金利を支払うリスクを抱え込むことになる」と警告する。
一方で、ローン利用時における「隠れたコスト」も無視できない。車両所有権がローン会社やディーラーに留保される期間中の任意保険料や、中途解約時の違約金設定など、総支払額を押し上げる要因は多岐にわたる。目先のキャンペーン金利だけに目を奪われず、乗り出し価格から最終返済日までの「総コスト」を算出することが不可欠だ。
