「なぜアパレルの給与は上がらないのか」。この問いに対して、多くのメディアは「業界の収益性が低いから」と単純化して説明する。しかし、それは正確ではない。アパレル業界の真相は、もっと構造的で、そして厄介である。
第一に、販売職の職務が「誰でもできる仕事」と過小評価されてきた歴史がある。接客スキルや商品知識、在庫管理能力は専門性の高い職能だが、日本では長らく「店員さん」という括りで捉えられ、賃金に反映されにくかった。これは諸外国のアパレル販売職が、コミッション（歩合）制度によって高収入を得るケースがあるのと対照的だ。
第二に、非正規雇用への依存体質が挙げられる。業界全体で見ると、販売職の約6割が契約社員・アルバイト・派遣といった非正規形態であると推定される。企業側には「正社員を増やせば人件費が固定費化する」というリスク回避の論理が働き、結果として正社員の賃金も抑えられてきた。
第三に、「好きなことを仕事にしているのだから給与は二の次」という同調圧力が、業界内に根強く存在する。これは一種の心理的バイアスであり、経営側にとっては人件費抑制を正当化する便利な言説として機能してきた面がある。
こうした構造は、単に「業界が儲かっていない」という説明では捉えきれない。アパレル 年収 上がらない 真相は、賃金体系そのものの設計思想と、社会的な職業評価の低さが絡み合った複合的な問題なのである。
