もっとも、運営会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が無策のまま手をこまねいているわけではない。従来の「大量出店・全方位型レンタル」という旧来の事業モデルを切り捨て、収益性の高い高付加価値型の拠点へ経営資源を集中させる戦略を鮮明にしている。
その象徴が、「代官山T-SITE」に代表されるプレミアムなライフスタイル提案型店舗や、コワーキング機能とフリードリンク・スナックを融合させた「シェアラウンジ」の展開だ。「モノを借りる場所」から「居心地の良い時間と空間を買う場所」への大胆な再定義。大量閉店の裏側には、時代の変化に適応するための痛みを伴う事業ポートフォリオ構造改革が隠されている。
