臨床現場で最も多い質問の一つが、「器官形成期にあたる妊娠初期（妊娠4週〜15週）に接種しても問題ないか」という点です。日本産婦人科学会の診療ガイドラインでは、「妊娠週数を問わず、インフルエンザ流行前の早期接種が望ましい」と明記されています。妊娠初期の接種であっても胎児異常のリスクが上昇しないことが確認されているため、時期を遅らせて流行期に無防備な状態を晒す方が危険と判断されるためです。
ただし、妊娠初期はつわりが重なり、体調が不安定になりやすい時期でもあります。精神的な安心感を重視し、つわりが落ち着く妊娠中期（16週以降）に入ってから接種を希望する妊婦も多いため、最終的にはかかりつけの産婦人科医と体調を相談しながら日程を決めるのが実務上の標準です。
最も理想的な接種時期は、日本国内で本格的な流行が始まる前の10月中旬から11月下旬です。ワクチン接種から体内で十分な防御抗体が作られるまでには約2週間を要し、その効果は約5ヶ月間持続します。
さらに注目すべきは、母体から胎児への「抗体移行（経胎盤移行）」です。妊娠中に母親の体内で作られた免疫グロブリンG（IgG抗体）は、胎盤を通じて胎児へと積極的に受け渡されます。これにより、生後すぐの赤ちゃんにもインフルエンザに対する免疫が備わります。現行のインフルエンザワクチンは生後6ヶ月未満の乳児には接種できないため、妊娠中の予防接種は、新生児期から乳児期前半の命を守る唯一の予防手段となります。なお、出産後の授乳中であっても母乳を通じて赤ちゃんに害が及ぶことは一切なく、安心して接種できます。
