GHQによる追放から半世紀以上が経過した現在、財閥は形を変えて生き残っている。2026年現在の日本経済を見渡せば、旧財閥系グループはかつての持株会社支配ではなく、金曜会や二水会といった「社長会」を通じた緩やかな連帯へと移行した。株式持ち合いの規制が強まった現代でも、有事の際に見せる結束力は極めて強固だ。
特に近年、エネルギー転換や次世代AIインフラへの投資をめぐり、旧財閥系の金融業や大手商社が組む動きが加速している。巨大な資金力を背景にしたクロスボーダーM&Aや、防衛・宇宙産業への参入においては、単一企業ではリスクを負いきれないプロジェクトをグループ全体のネットワークで支え合う構造が復活しつつある。表向きは競合関係にありながら、国策レベルの大型プロジェクトでは旧財閥の枠組みを超えた再編と提携が水面下で蠢いているのだ。
