かつては「台風が最接近する数時間前まで運行の可能性を探る」という粘り腰の対応が一般的だった。しかし、架線の断線や線路への飛来物、さらには最悪の場合に走行中の新幹線が駅間で長時間孤立するといったリスクを最小限に抑えるため、運用方針は180度転換した。現在では、最大48時間前に運行見合わせの可能性を予告する運用が主流となっている。
判断が早まったことで、利用者は無理な出発を取りやめたり、前日に移動を繰り上げたりする選択肢を得た。一方で、台風の進路が直前に逸れた場合に「予定より早く止めすぎたのではないか」との議論が巻き起こることもある。それでもなお、安全確保を最優先とする姿勢が徹底されている背景には、過去の豪雨災害で得た重い教訓がある。
