現在、20代後半で出生前診断（NIPTや母体血清マーカー等）を受ける妊婦の割合はおよそ15〜20％に達していると推計されています。日本全国の全年齢平均の受検割合が約25〜30％程度とされる中、若年層においても「5〜6人に1人」が何らかの検査を選択している計算です。
なぜ、染色体異常のリスクが比較的低いとされる20代後半で受検者が急増しているのでしょうか。取材で見えてきた背景には、大きく分けて3つの決定的な理由があります。
第1に、共働き世帯の定着と計画的なキャリア形成意識です。出産後も仕事を継続する女性が増えたことで、「子どもの健康状態をあらかじめ把握し、育児環境や医療サポートの体制を早期に整えたい」と考える夫婦が増加しました。
第2に、日本医学会等による年齢制限の撤廃が挙げられます。以前は認可施設で受検する際に「35歳以上」などの厳格な年齢要件が設けられていましたが、認証制度の改定によって年齢制限が事実上撤廃され、若い世代でも正規の医療ルートで検査を受けやすくなりました。
第3に、SNSや妊活・マタニティコミュニティによる情報アクセスの劇的な変化です。検査を受けた個人のリアルな体験談や費用感が手軽に入手できるようになり、受検に対する心理的ハードルが下がったことも大きな要因となっています。
