首都直下型地震への警戒が強まるなか、防災性能の強化も隙がない。建物の主要フレームには、最新型の油圧式制震ダンパーと最先端の構造補強が施され、震度7クラスの大地震に対しても卓越した揺れ吸収能力を発揮する。
さらに、地下スペースには大型燃料電池と太陽光発電システムを融合したマイクログリッドを整備した。万が一の広域停電時にも、主要なオフィス機能を少なくとも72時間以上連続して維持できる。入居企業の事業継続計画（BCP）を強力に支える安全基地としての機能は、外資系企業を誘致する上で決定的な強みとなっている。
